建築・土木・施工管理の仕事データベース
専門的・技術的職業従事者

建築設計技術者の仕事内容・必要なスキル・給料

住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。

どんな職業か

住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。  まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法的条件などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。  次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。その際、環境へ配慮することも求められる。  大手・準大手のゼネコンや設計事務所では、BIMの導入により、3次元の図面情報をはじめ設計から施工、メンテナンスに至るまでの情報を一括管理が可能となり、ほとんどのワークフローで業務効率化が進んでいる。  一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続を行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。  最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。  建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。 ◇ よく使う道具、機材、情報技術等  設計用ソフト(CADのソフトウェア等)、パソコン

この職業に求められるもの

job tag の数値情報から、この職業で重要度が高い項目を並べています。「全職業中の順位」は、収録されている全職業の中でこの項目のスコアが何番目に高いかです。

重要度の高いスキル

読解力傾聴力文章力説明力他者との調整数学的素養
job tag のスコア。外側ほど重要度が高い。

スキル

項目スコア全職業中の順位位置
読解力4.789 / 498
上位18%
傾聴力4.6177 / 498
上位36%
文章力4.5112 / 498
上位22%
説明力4.4159 / 498
上位32%
他者との調整4.387 / 498
上位17%
数学的素養4.215 / 498
上位3%
指導4.1120 / 498
上位24%
交渉4.077 / 498
上位15%
説得4.0108 / 498
上位22%
要件分析(仕様作成)443 / 498
上位9%

知識

項目スコア全職業中の順位位置
建築・建設4.31 / 508
上位1%
設計4.21 / 508
上位1%
数学2.619 / 508
上位4%
工学2.533 / 508
上位6%
法律学、政治学2.437 / 508
上位7%
事務処理2.2152 / 508
上位30%
物理学2.230 / 508
上位6%
顧客サービス・対人サービス1.9267 / 508
上位53%
日本語の語彙・文法1.8180 / 508
上位35%
地理学1.722 / 508
上位4%

アビリティ

項目スコア全職業中の順位位置
トラブルの察知3.681 / 426
上位19%
モノの見え方に関する想像力3.47 / 426
上位2%
アイデアや代案を数多く生み出す力3.357 / 426
上位13%
独創性3.344 / 426
上位10%
自他の位置関係の把握3.26 / 426
上位1%
帰納的推論3.271 / 426
上位17%
記述表現3.2150 / 426
上位35%
演繹的推論3.1101 / 426
上位24%
記述理解3.1133 / 426
上位31%
発話表現3.1181 / 426
上位42%

建築設計技術者のスコアをすべて見る

仕事内容

なるには

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。  専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物を設計することができない。  建築設計技術者として経験を積み、「建築士(1級・2級・木造)」、「技術士」(建設部門)、「建築施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業等として独立・開業する道もある。  建築工事の設計・計画の業務ではCADの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。

就いている人の学歴

学歴割合の目安
大卒0.8
専門学校卒0.1
高卒0.1
修士課程卒(修士と同等の専門職学位を含む)0.1
短大卒0.1
高専卒0.1

関連する資格

給料

賃金構造基本統計調査では「建築技術者」として集計されています(2023年・全国)。この区分には3の職業がまとまっています。

きまって支給する現金給与額416.4千円
年間賞与その他特別給与額1,331千円
平均年齢43.5歳
平均勤続年数12.2年
労働者数40,108人

男女で見た給与

男性女性きまって支給する現金給与額男性 429.3千円429.3女性 333.1千円333.1所定内給与額男性 380.5千円380.5女性 291千円291年間賞与男性 1,400.1千円1,400.1女性 883.9千円883.9
2023年・全国。単位は千円。平均年齢や勤続年数の違いも含んだ差です。

月額給与の推移

420.5412.8405397.2389.52020202120222023建築技術者千円
賃金構造基本統計調査の「建築技術者」(全国・男女計)。単位は千円。

都道府県別の月額給与

Japanese Prefectures Created by Geolonia (https://geolonia.com/). 沖縄 / Okinawa 鹿児島 / Kagoshima 宮崎 / Miyazaki 大分 / Oita 熊本 / kumamoto 長崎 / Nagasaki 佐賀 / Saga 福岡 / Fukuoka 高知 / Kochi 愛媛 / Ehime 香川 / Kagawa 徳島 / Tokushima 山口 / Yamaguchi 広島 / Hiroshima 岡山 / Okayama 島根 / Shimane 鳥取 / Tottori 和歌山 / Wakayama 奈良 / Nara 兵庫 / Hyogo 大阪 / Osaka 京都 / Kyoto 滋賀 / Shiga 三重 / Mie 愛知 / Aichi 静岡 / Shizuoka 岐阜 / Gifu 長野 / Nagano 山梨 / Yamanashi 福井 / Fukui 石川 / Ishikawa 富山 / Toyama 新潟 / Niigata 神奈川 / Kanagawa 東京 / Tokyo 千葉 / Chiba 埼玉 / Saitama 群馬 / Gunma 栃木 / Tochigi 茨城 / Ibaraki 福島 / Fukushima 山形 / Yamagata 秋田 / Akita 宮城 / Miyagi 岩手 / Iwate 青森 / Aomori 北海道 / Hokkaido
  • ≤341.2千円
  • ≤361.4千円
  • ≤378千円
  • ≤407.1千円
  • ≤460.5千円
色が濃いほど月額給与が高い。県にさわると数値が出ます。出典 賃金構造基本統計調査(2023年)。

建築技術者の都道府県別の給料を見る

この分類の人はどれくらい動いているか

ここから下は、この職業が属する「専門的・技術的職業従事者」という大きなくくりの数字です。職業ひとつずつの統計は無いため、国の調査で使われている職業分類の単位で見ています。

専門的・技術的職業従事者に入った人は、前はどんな仕事をしていたか

専門的・技術的職業 80%サービス職業 6%管理的職業 3.2%事務 3.2%販売 3%生産工程 2.4%その他 2.1%
  • 専門的・技術的職業80%
  • サービス職業6%
  • 管理的職業3.2%
  • 事務3.2%
  • 販売3%
  • 生産工程2.4%
  • その他2.1%
雇用動向調査から、この分類に入職した人の前職の内訳。同じ分類からの移動が80%を占めます。

この分類に入った人のうち、20%は別の分類の仕事から移ってきています。未経験からの入りやすさをはかる目安になります。

雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)

働き方の特徴

勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業のほか、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。  従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者も徐々に増えている。  仕事が工期にも関係するため、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。  最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

仕事の内容が近い職業

スキル・知識・アビリティ・仕事の性質・仕事活動の187項目を標準化して、この職業とどれくらい近いかを計算しています。

出典
職業情報提供サイト(job tag)/厚生労働省 職業情報データベース(独立行政法人 労働政策研究・研修機構 作成) 数値系 Ver 7.00/解説系 Ver 7.01(2026年7月30日取得)
賃金構造基本統計調査(厚生労働省)「令和2年以降 一般_都道府県別_職種(特掲)DB」を加工して作成
雇用動向調査 職業別 未充足求人数・欠員率(2021年)
雇用動向調査 職業別 入職・離職者構成比(2017年)
雇用動向調査 現職職業×前職職業 別入職者数(2019年)